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DXの資格にはどんなものがある?13の資格と取るべき資格の選び方を紹介

DXを推進していくためにはDXに精通したDX人材が必要です。DX人材として十分なスキルを持っていることを示せるのが、DXに関連する資格です。DXの資格はDXの名がついた専門スキルが身につくものから、関連する専門分野の資格までさまざまなものがあります。

本記事では、DXに関する資格の種類と特徴、資格を選ぶときのポイント、自社の従業員に資格取得を促す場合のポイントなどを紹介します。
キャリアアップを目指してご自分で資格を取得したいと考えている方も、DX人材育成のために資格取得の推進を考えている経営者や人材育成の担当者の方もぜひ参考にしてみてください。

DXの専門スキルが身につく資格3選

DXを資格の名称に冠し、DXを推進するうえで必要な専門スキルを問う資格は3つあります。まずはその資格の概要や特徴からみていきましょう。DXに関わる用語への理解と、DXに関するビジネストレンドやIT技術トレンドなどが出題されます。特定のデジタル技術やシステムに関する専門的な問題ではなく、DXに関連する幅広い領域から出題されるのが特徴です。

DX検定

日本イノベーション融合学会が実施している検定がDX検定です。この資格は、これからの時代に求められるデジタル技術のビジネスへの活用を実行する人材のために、2018年7月に創設されました。DXに関連する用語の理解やビジネストレンド、IT技術トレンドに関する問題が出題されます。

試験は60分で120問出題され、スコアによってレベルが認定されます。スコア800点以上がDXプロフェッショナルレベル、700点以上がDXエキスパートレベル、600点以上がDXスタンダードレベルで、レベル認定は2年間有効です。レベル認定されるとオープンバッジが認定され、名刺やプロフィールに掲載できます。

年に2回1月と7月に開催され、Webで受験できます。受験料は6,600円です。(※)

※出典:DX検定™(日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)|DX検定™とは
https://www.nextet.net/kentei/test/index.html

デジタルトランスフォーメーション検定

今後多くの企業から求められるDX推進の実務者や責任者、アドバイザーとしての知識が問われる資格試験で、一般社団法人全日本学習振興協会が主催する試験です。AI・IoT・クラウドなどDXに関する幅広い領域から出題されます。実務者や責任者のほか、各業務のリーダーやエンジニア、プログラマー、UXデザイナーやプロダクトマネージャーなども対象とした試験です。

デジタルトランスフォーメーション検定は、DXオフィサー認定試験とDX推進アドバイザー認定試験に分かれていて併願もできます。どちらもDXの現状・DXの技術・DXの展開という3課題から出題されますが、DXオフィサーのほうが問題数が多く、記述式問題も含んでいるのが特徴です。

DXオフィサー認定試験はDX推進の責任者やサポートを行う人材を対象とした試験で、3課題の合計が102問となっています。原則としては正答率70%以上で合格です。受験料は19,800円となっています。

DX推進アドバイザー認定試験はDX実務者はもちろん、一般管理職や理系学生にも推奨されている試験です。3課題の合計は100問で、原則としては70%以上の正答率で合格です。受験料は11,000円となっています。

どちらもオンラインでの受験が可能ですが、それぞれ受験会場も用意されています。(※)

※出典:DX検定|デジタルトランスフォーメーション検定
https://www.joho-gakushu.or.jp/dx/

+DX認定資格

「DX推進を本気で構築するための最初の認定資格」と謳われている+DX認定資格は、IoT検定制度委員会とDX認定プロジェクトが運営しているDXの基礎力が問われる資格です。DX推進において必要不可欠なスキルやリテラシーについての問題が出題されます。

5つのカテゴリから出題があり、各カテゴリの問題数は5問です。80%以上の正答率で合格となり、合格者には名刺やSNSで活用できる+DX合格ロゴとブロックチェーン証明書が発行されます。オンラインで受験が行われるため全国どこからでも受験ができるのが特徴です。

公式ホームページで模擬試験に申し込めるので、まずは模擬試験から始めてみてもいいでしょう。受験料に関しては事務局までお問い合わせください。(※)
※出典:+DX認定資格
http://www.iotcert.org/plusdx/

DX推進に必要なその他の資格10選

資格の名称にDXが含まれる資格以外にも、DXを推進・実行していく上で役立つ資格にはさまざまなものがあります。そのほかの資格と特徴を紹介します。

AWS認定

アマゾンWebサービスのオペレーションに必要な知識と開発技術を認定する資格で、Amazonが提供しています。セキュリティ、ビッグデータ、高度なネットワーキングの専門認定にベーシック・アソシエイト・プロフェッショナルの3段階の認定があるのが特徴です。クラウドの専門家としてのレベルを示すことができるAWS認定は、エンジニアに最適の資格と言えるでしょう。

ITストラテジスト試験

情報処理推進機構が実施しているITストラテジスト試験は、経営戦略とIT技術を結びつけて成功に導く上流工程の担当者として必要な知識を有しているかを問う試験です。経営戦略知識・システム戦略・セキュリティや、コンサルティング能力の有無を問われる問題が出題されます。プロデューサーやビジネスデザイナーなどのDX人材やITコンサルを行う人を対象とした資格です。

プロジェクトマネージャ試験

情報処理推進機構が実施している国家資格で、プロジェクトを先導するマネージャーの役割を担う人を対象としています。ITやデジタルに関する分野だけでなく、経営やビジネス全般に関する知識が問われるのが特徴です。組織戦略やプロジェクトの計画・立案、リスクへの対応、実績の分析・評価などのスキルが求められます。

ITコーディネータ試験

経済産業省が推進している資格のひとつであるITコーディネータ試験は、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会が運営しています。顧客目線でのDXによる新たな価値の創造と、中小企業の経営者視点でのDXスキルが問われる資格です。受験資格に制限はなく、中小企業でDXの推進に携わる人に最適な資格と言えます。

AI実装検定

AI実装検定実行委員会が主催する検定で、B級・A級・S級の3段階に分かれており、AI技術者として活躍したいと考えている人を対象にしています。B級はAIを学び始めた人を対象にした入門的な級ですが、S級はAIの実装力とあわせて自然言語処理や画像処理などの実践力が求められる最難関資格です。アーキテクトやエンジニア、プログラマーなどのDX人材に向いている資格と言えます。

Python3エンジニア認定試験

一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会が主催している資格で、試験は基礎試験とデータ分析試験に分かれています。基礎試験はPythonの入門的な試験のため、DXの推進で活用するにはデータ分析試験の合格を目指すのがおすすめです。AIや機械学習、ビッグデータなどを扱ってDXに携わりたい人に最適な試験と言えます。

データスペシャリスト試験

情報処理推進機構が実施している難易度の高い試験で、稀少性も高いです。情報システム全体のデータ管理や目的に応じた技術の選択など、データベースの専門性が問われます。エンジニアのなかでも管理責任者やシステムエンジニア、インフラエンジニアとして活躍する人におすすめの資格です。

応用情報技術者試験

情報処理推進機構が実施する国家資格で、ITエンジニアとしてのキャリアアップを目指す人におすすめの資格です。高度IT人材として必要な知識が身についているITエンジニアを対象としており、情報技術を活用した戦略の立案やシステムの設計から運用に関する知識や技能が求められます。前段階として基本情報技術者試験もあります。

CIW JavaScript Specialist

CIW 日本支部が主催している資格で、プログラミング言語であるJavaScriptに関する試験です。出題は英語のため、JavaScriptの知識だけでなく英語力も求められます。Webサービスやアプリの開発スキルを証明できる資格で、エンジニアにおすすめです。

ネットワークスペシャリスト試験

情報処理推進機構が実施するインフラエンジニアを対象とした試験です。ネットワーク構築やセキュリティ構築のスキルはDX推進には欠かせないスキルとなっています。ネットワークシステムの構築・維持を目的とした幅広い内容から出題され、状況に応じた対応力も求められます。

自身が取るべきDXに関する資格の選び方

自らのキャリアアップを目的としてDXに関する資格の取得を検討しているのであれば、今後のキャリアプランをしっかり検討したうえで、自分に必要な資格を選ぶようにしましょう。

DX人材は大きく分けてプロデューサー・ビジネスデザイナー・アーキテクト・データサイエンティスト/AIエンジニア・UXデザイナー・エンジニア/プログラマーがありますが、それぞれの人材で求められるスキルが異なります。

例えばプロデューサーを目指すならITコーディネータ試験やITストラテジスト試験などがおすすめです。またエンジニア/プログラマーを目指すならAWS認定試験やAI実装検定、Python3エンジニア認定試験などがおすすめです。それぞれの役割のなかでも実際にどのような業務を行うかで最適な資格が変わってくるため、それを見据えて取得を目指す資格を決めるようにしましょう。

社内でDXに関する資格取得を進める際の3つのポイント

DX化を成功させるためには、DXに精通したDX人材が必要です。しかしDX人材は不足しており、新たにDX人材を雇用することは難しくなっています。そこで注目されているのが、自社の従業員へのリスキリングです。

リスキリングの一環としてDXに関する資格取得を促す方法がありますが、社内人材の資格取得を進めるのであればいくつか押さえておきたいポイントがあります。これから紹介するポイントを押さえて、DXに関する資格取得を自社のDX実現に活かしましょう。

適性にあわせて対象者を決める

従業員をDX人材に育成すれば、DX人材を確保でき、コスト削減にもつながります。しかし従業員に資格を取得させるためにはコストが必要です。そのため、全従業員を対象とするのは効率的とは言えません。

各従業員の適性を見極めた上で資格取得を促す対象者を選出しましょう。DXへの適性があるかはもちろんですが、資格の取得がゴールではありません。取得した資格を生かし、実践的にDXを推進できる人材を対象者とすることが重要です。

対象者にはDX推進の目的や経営戦略を落とし込む

資格取得の対象となった従業員には、DXを推進する明確な目的や経営戦略を落とし込みましょう。目的や経営戦略を理解しないまま資格取得を促しても、なぜDXに関連する資格を取得する必要があるのかを理解できていないため、学習へのモチベーションも上がりません。資格取得をすればどのような意味を持つかをしっかり周知してください。

企業としてもDXを推進するなら、その目的を明確にし、経営戦略を見直してそれに沿って進めていくことが大切です。

勉強・資格試験の受講がしやすい体制を整える

DXに関する資格を取得するためには、講座などの受講料やテキスト代も必要になります。企業として従業員に資格取得を促すので、企業が費用を負担することを検討しましょう。また費用の一部を負担し、資格を実際に取得した際に資格取得奨励金や有資格者へのインセンティブを用意するのもひとつの策です。

資格取得の対象者であっても通常業務はこれまで通り行う必要がありますが、業務負担があまりに多すぎては勉強する時間を確保できません。あまりにも負荷がかかっている従業員であれば、業務配分の見直しを行うことも必要です。

【まとめ】

最適なDXに関する資格を見極めて取得を目指そう

DXと名を冠した資格以外にも、DXに携わる上で求められるスキルや知識を示す資格にはさまざまなものがあります。ご自分で資格を選ぶ場合は、どの領域で活躍したいのかを検討しましょう。また従業員に資格取得を促す場合は、自社にとって必要なDX人材を見極めて最適な資格の取得を促してください。

DXを推進するためには、DX人材育成やDX戦略策定などさまざまな課題をクリアしなければなりません。DIGITAL SHIFT(デジタルシフト)では企業のDXフェーズに合わせて最適なサービスを提供しています。DX推進でお困りの方は、ぜひDIGITAL SHIFT(デジタルシフト)までお問い合わせください。