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トップイベント・セミナー情報【録画視聴可】阪急阪神グループのDX戦略、ちょっとだけ見せちゃいます! ~リアルの強みを活かすデジタルツインビジネスとは~

【録画視聴可】阪急阪神グループのDX戦略、ちょっとだけ見せちゃいます! ~リアルの強みを活かすデジタルツインビジネスとは~
2021.09.01

【録画視聴可】阪急阪神グループのDX戦略、ちょっとだけ見せちゃいます! ~リアルの強みを活かすデジタルツインビジネスとは~

 
▼リアルの強みを活かすデジタルツインビジネスとは?
 

近年、テクノロジー進化やデータ活用技術の進歩等の背景から『デジタルツイン』が注目されています。IoTやAI、ARなどの技術を用いてリアルの情報を収集し仮想空間に物理空間の環境を再現した上で、あらゆるシミュレートで将来予測を図る『デジタルツイン』は、製造・エネルギー・社会インフラ分野等 様々な領域で活用事例が進んできています。

直近では、東京都が2021年8月上旬「デジタルツイン実現プロジェクト」を発表し、交通状況の把握やAIを使った災害や人口減少等の課題解決に活用する取り組みも計画されています。

今回は、注目される『デジタルツイン』のビジネス構想をDX戦略の1つとしている、阪急阪神ホールディングスのグループDX推進担当 山本氏をお迎えしてお届けします。

交通や商業施設、エンタメ等リアルの空間・施設やコンテンツ事業を強みとする阪急阪神ホールディングスが、そのリアルの強みを活かすデジタルツインビジネスとは、どのようなものなのか?阪急阪神グループが保有するビッグデータの活用の可能性やDXプロジェクトのフレーム等、どこにも公開されていないDX戦略を、できる限り弊社代表取締役会長の鉢嶺 登が引き出していきます!

持続可能なビジネスやあらゆる社会課題を解決する所で期待が高まる、『デジタルツイン』の理解や、阪急阪神ホールディングスのDX構想の思考から、自社DX推進につながる課題解決へのヒントをお伝えいたします。

ご参加を心よりお待ちいたしております。


▼当日のセミナー動画

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DXに特化したセミナー、中国視察ツアー、動画レポート、交流会などが30日間受講・参加し放題!

 
 

本セミナーは以下のような方におすすめ

  • リアルの強みをDXへ活かしたいと考えるDX推進者のみなさま
  • インフラ、鉄道会社系のDX戦略構想にご興味のあるみなさま
  • DXを推進する本質的志向を鍛錬したい経営者・事業責任者さま

本セミナーのポイント&特典

  • 老舗大手企業 阪急阪神グループのDX構想を知れる!
  • リアルの強みを活かすデジタルツインビジネスがわかる!
  • 弊社代表取締役会長 鉢嶺との対談で理解を深められる!
    ★セミナー中のアンケート回答で当日資料ご送付★

プログラム

  • 第1部:「阪急阪神グループのDX思考」
    Presentd by 阪急阪神ホールディングス グループ開発室 部長(グループDX推進担当)山本 隆弘 氏


  • 第2部:「阪急阪神グループのDX戦略、ちょっとだけ見せちゃいます!~リアルの強みを活かすデジタルツインビジネスとは~」
    Presentd by 阪急阪神ホールディングス グループ開発室 部長(グループDX推進担当)山本 隆弘 氏
    株式会社デジタルシフト 代表取締役会長 鉢嶺 登

    質疑応答含む 計60分 

講演者プロフィール

山本 隆弘 氏

山本 隆弘 氏 

阪急阪神ホールディングス グループ開発室 部長(グループDX推進担当)
1989年に阪神電気鉄道株式会社に入社し、主に鉄道電気技術部門にて阪神大震災復旧工事、運行管理システム更新、ICカードシステム導入、阪神なんば新線建設などに従事する。2009年からアイテック阪急阪神株式会社の東京支社にて営業部門に転身し、鉄道会社向けオープン監視制御システム、列車内防犯カメラシステム、列車在線位置表示スマホアプリなどを関東の鉄道会社に販売する。2020年4月からは阪急阪神ホールディングのグループ開発室にて、阪急阪神グループ全体のDXを推進している。

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※事業マッチング希望や講演者へのご質問等がありましたら、上記よりお問い合わせください。 

鉢嶺 登

鉢嶺 登

株式会社デジタルシフト 代表取締役会長、株式会社オプトホールディング 代表取締役会長
1967年千葉県出身。91年早稲田大学商学部卒。 森ビル株式会社勤務の後、米国で急成長しているダイレクトマーケティング業を日本で展開するため、94年、 株式会社オプト(現:株式会社オプトホールディング)設立。2004年、JASDAQに上場。2013年、東証一部へ市場変更。2020年4月より現職。 eマーケティング支援にとどまらず、未来のデジタル事業の立上げやベンチャー企業の投資育成にも努め、グループ全体で未来の新事業創造に挑戦している。 また、デジタル産業革命の中で、「デジタルシフトカンパニー」に軸足をうつし、株式会社デジタルシフトの代表として、日本の企業、 社会全体のデジタルシフトを牽引、支援している。

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